PATENTOKYO 東京の特許事務所NAVI
PATENTOKYO 東京の特許事務所NAVI » 東京にある特許事務所一覧 » たかはし国際特許事務所

たかはし国際特許事務所

たかはし国際特許事務所は化学・薬学系に対応している特許事務所です。それらを含めた特徴や費用についてをまとめていますのでご覧ください。

たかはし国際特許事務所のおすすめポイント

コミュニケーションを重視した知財サポートの提供や有機素材や向き素材、医農薬食品や家庭用化学品等、化学・薬学系技術の分野に対応している特許事務所です。企業だけではなく個人にも対応しているなど幅広い層を相手にしている特許事務所です。

たかはし国際特許事務所の対応領域

特許出願
実用新案
商標登録
意匠登録
助成金サポート
弁護士サポート
侵害対応
知財調査

たかはし国際特許事務所の特徴

化学・薬学系技術分野に対応

たかはし国際特許事務所が化学・薬学系の技術分野に対応にした特許事務所です。手掛けた分野は有機材料・無機材料・医農薬食品はじめ、多岐にわたります。これ以外の分野も扱いがあるので、ぜひ、チェックしてください。

安心して以来・相談ができる知識力

たかはし国際特許事務所では、変動する環境にも理解・対応できるように、日々研鑽しています。日々進歩する技術、改正される法制度などの知識習得。それはクライアントにとって、安心して出願・相談ができること、信頼されるビジネスパートナーを目指しているからです。

個人に対しても業務を提供

たかはし国際特許事務所は企業だけではなく、個人も対象にした特許事務所。個人が相手ではあっても企業同様、コミュニケーションを重視し、信頼関係の構築を経ての知財サービスの提供を実践しています。

たかはし国際特許事務所の技術の対応分野

有機機能性材料、無機機能性材料、一般食品、健康食品、電池、複写材料、表示材料、メッキ液、ポリマー、建築土木材料、医農薬、家庭用化学品、化粧品、文房具

※HPに記載があるものを掲載。上記以外の特許技術に対応分野については、事務所にお問い合わせください。

ポイント

たかはし国際特許事務所は化学・薬学に対応している特許事務所であると共に、クライアントとのコミュニケーションを重要視しています。
さらに、「戦略を相談しながら知財強化」「手間を少なくして知財強化」「コストを抑えて知財強化」など、東京でおすすめの特許事務所を知りたい場合はこちらもご確認ください。

東京でおすすめの特許事務所3選を見る

たかはし国際特許事務所の費用

たかはし国際特許事務所の所長について

たかはし国際特許事務所の所長を務めるのは高橋 徳明弁理士です。日本弁理士会関東会常設相談員を務めており、東京大学理学部を卒業後は化学メーカーに入社。その後、弁理士となりました。だからこそ、たかはし国際特許事務所が化学に対応している特許事務所なのです。

たかはし国際特許事務所の事務所概要

独自サービスで知財強化をサポートする
東京でおすすめの特許事務所3選
戦略を相談しながら
知財強化
坂本国際特許商標事務所
坂本国際特許商標事務所のHPキャプチャ画像
引用元:坂本国際特許商標事務所公式HP:
https://www.sakamotopat.com/
  • ただ闇雲にとるのではなく、参入障壁などを検討した緻密なビジネス戦略を練る
  • 元特許庁審査官、審判官や元東京税関の調査官のサポートで知財を高確率で取得
  • 知的財産権を熟知した弁護士による紛争対応や特許契約をサポート

事務所に相談する

詳細へ

手間を少なくして
知財強化
前田特許事務所
前田特許事務所のHPキャプチャ画像
引用元:前田特許事務所公式HP:
https://maedapat.co.jp/ja/
  • 企業に駐在し、知財部門の形成支援や活動支援を行なうパートタイム知財部制度
  • 少人数から多人数制まで様々なセミナーを開催
  • メールマガジンによる知財情報を日々お届け

事務所に相談する

詳細へ

割引を活用して
知財強化
アクティブ特許商標事務所
アクティブ特許商標事務所のHPキャプチャ画像
引用元:アクティブ特許商標事務所公式HP:
https://activepat.com/
  • 中小、ベンチャー向けに出張費無料、出願手数料1割引きサービス(要顧問契約)
  • 土・日・夜間の相談にも対応(要事前連絡)
  • 短納期(打ち合わせ後約2週間)での明細書作成
    (弁理士のスケジュールによる)

事務所に相談する

詳細へ

※Google検索で「特許事務所 東京」と検索し、表示された特許事務所74社のうち、中小・ベンチャー支援を公式HPで謳っている中で、
「特許庁OBが在籍している」「パートタイム知財部®がある」「出願費割引プラン」を行っている事務所を選出(2022年3月1日時点)。